公開日 2022年03月08日
住宅に求める条件の変化では、「部屋数がほしくなった」24%(同1ポイント減)、「日当たりの良い住宅がほしくなった」24%(同1ポイント増)が同率トップに。
コロナ禍拡大当初と比べると、仕事専用スペースを求める割合などが減少した。
エリア別に見ると、首都圏では仕事専用スペース、通信環境などを求める割合が他のエリアより高くなっている。
住宅の契約時期の変化については、「変わらない」が76%を占めた。
早まった人の割合は20%。早まった割合はテレワーク実施者が32%と高くなっている。
その理由については、「在宅勤務に適した間取りが必要になったため」「住宅ローン減税の改正」「ウッドショックによる建築費の値上がり」などの理由です。
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