東京株式市場で日経平均株価は5営業日ぶりに大幅反発し、終値は前日比2675円（5.24%）高の5万3739円とこの日の高値で終えた。きょうから名実ともに新年度入り。市場で警戒されていた機関投資家による期初の売り圧力を、中東情勢の緊張緩和への期待が跳ね返した格好だ。日本株のリリーフラリー（安堵感からの相場上昇）が始動したようにも見えるが、原油価格の高止まりが続くなど先行き不安は残ったままだ。

東証プライムの95%を超える銘柄が上昇した。米国が対イランの軍事作戦を開始した2月末以降に下落率が大きかった住友金属鉱山などの非鉄関連や、三菱UFJフィナンシャル・グループといった銀行株の上げが目立つ。最近まで売られていた日本を代表するハイテク株であるアドバンテストやソフトバンクグループ（SBG）、キオクシアホールディングスも急伸した。

イラン情勢を巡っては、米CNBCが日本時間1日早朝にトランプ米大統領が米軍について「2〜3週間」でイランから撤退すると語ったと報じた。トランプ氏は日本時間2日午前、イラン情勢をめぐり国民向けに演説する方針だ。

イランのペゼシュキアン大統領が条件付きで「戦闘を終わらせる意思がある」という考えを示したことも現地メディアから伝わり、戦闘終結に向けて前進したとの受け止めが広がる。3月以降は中東情勢の緊迫化が株売りにつながっていただけに、1日の東京株式市場では見直し買いや売り方の買い戻しが急速に進んだ。