ホルムズ海峡の封鎖をきっかけに、住宅建材の供給不安が深刻化している。石油由来の基礎原料「ナフサ」が不足し、断熱材や防水材、塩ビ管、塗料といった建材の価格が軒並み急騰。一部のメーカーは製品の出荷制限や受注停止に踏み切った。

不動産投資家にとっては、修繕コストの上昇だけではなく、「工事そのものができない」という事態にもつながりかねない。保有物件のリフォームや大規模修繕の計画に、すでに影響が出ているという不動産投資家に状況を聞いた。

「接着剤が手に入らない」…投資家にも影響が

大手建設資材メーカーのTOTOが4月13日、システムバスやトイレユニットの受注見合わせを発表した。浴室の壁や天井にフィルムをつける接着剤には、原油由来の「ナフサ」からつくる溶剤が使われる。その溶剤の供給が不足しているという。

 

受注の再開時期は見通せず、今後の中東情勢次第で影響が長引く可能性も出ている。このほか、LIXILやパナソニックハウジングソリューションズなどでも、製品受注への影響が出ていると発表されている。

不動産投資家の賃貸経営にも影響が及んでいる。

入居者の退去に伴いリフォームの予定を立てようとしたところ、中東情勢のあおりを受けた資材不足で、計画が見通せなくなってしまったという。

「洗面台やカウンターテーブルを新たに造作して、物件の付加価値を高めるつもりでした。ところが発注先の会社から『塗料の飛散を防ぐための養生類やシンナーが手に入らない』と連絡が入ったんです」

カウンターテーブルや壁紙の接着などができなくなり、来月中に終わらせたかったリフォームが遅延しそうだという。入居付けも遅れる可能性がありともいさんは困惑している。

壁紙やフロア材などをすべて交換予定だったが、入居が短かったこともあり使用感が少なかったため、一部はクリーニングのみにするなど計画を簡略化するという。それでも、完成時期は分からない状況だ。

「電気設備の工事など先に進められる部分に手をつけますが、表層の仕上げができない状態です。突発的なトラブルのあおりを受けて、平時にリフォームなどを着実に進めておくことが大切だと痛感しました」

城東不動産販売株式会社

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